フラッグシッププロジェクト
日ASEAN科学技術イノベーション共同研究拠点－持続可能開発研究の推進（JASTIP）
●JST国際科学技術共同研究推進事業：2015-2025.3
本事業「日ASEAN科学技術イノベーション共同研究拠点－持続可能開発研究の推進」(JASTIP)は、2015年度採択のJST国際科学技術共同研究推進事業(戦略的国際共同研究プログラム) 「国際共同研究拠点」のもと実施するプロジェクトです。
共同利用・共同研究拠点－グローバル共生に向けた東南アジア地域研究の国際共同研究拠点（GCR）
「グローバル共生に向けた東南アジア地域研究の国際共同研究拠点(Global Collaborative Research, GCR)」は、「東南アジア研究の国際共同研究拠点（IPCR)」および「地域情報資源の共有化と相関型地域研究推進拠点（CIRAS)」の二拠点を統合し、新たな地域研究の創出を目指し2022年4月にスタートしました。
東南アジア研究に携わる国際的な研究者コミュニティの要望に応える共同研究を主導することにより、フィールドに立脚した文理融合型の総合的な東南アジア研究を推進していきます。また、国内屈指の東南アジア研究史資料ハブをさらに強化することにより、学内外の若手研究者養成を目指します。
- グローバル共生に向けた東南アジア地域研究の国際共同研究拠点(Global Collaborative Research, GCR)
海域アジア遺産調査（Maritime Asia Heritage Survey, MAHS）
海域アジア遺産調査（Maritime Asia Heritage Survey, MAHS）は、モルディブ、インドネシア、スリランカ、ベトナムをフィールドとして、これら国々の沿岸地域で散逸・滅失の危機に瀕する歴史文化遺産の体系的な把握、目録の作成、デジタルデータ化を行い、遺産情報の永続的な保存を行うとともに、オープンアクセスのデジタルアーカイブ構築をめざしている。デジタルアーカイブには、現地での調査記録やデジタル写真に加えて、遺跡や建築物の3Dモデル、オルソ画像、CAD図面、ディープズームで撮影された写本類、オーラルヒストリーのインタビューを録画したビデオ、その他の映像資料が含まれる。LiDARデータの3次元点群の完全データはOpen Heritage 3Dで無料ダウンロードできる。
また、YouTubeやSketchfabに「MAHSチャンネル」を開設し、データの多角的可視化を試みている。本プロジェクトのウェブサイトでは、調査地域のコンテクストを理解するための付属資料として、図解用語集、オープンアクセス出版物のバーチャル図書館、インタラクティブな3D年表、ブログを提供している。さらに、Instagram、Twitter、LinkedIn、Facebookなどのソーシャルメディアを通してプロジェクトの最新ニュースや調査風景を積極的に発信している。
MAHSは京都のデジタルヘリテージ・ドキュメンテーション・ラボを拠点に、各調査地に現地チームを配置している。すべての現地チームは、デジタル機器の技術的な操作方法やフィールド調査の基本的な方法論に関する研修を受ける。現地の調査データは、クラウドへアップロードされ、京都大学のラボに送られる。京都では、それらのデータをもとに3Dモデルや地図の作成、マルチメディア・リソースの統合、そして、すべての記録をデータベースに取り込むための作業が行われる。過去1年間に、MAHSでは22,100件の新たなデータと関連するデジタル遺産を生成し、約2TBの大規模なデジタルアーカイブを作成した。
MAHSの包括的な目標は、南アジア海域の危機遺産を記録するだけでなく、幅広い利用者を想定し、無限の疑問を探求するための新しい方法を探している誰もが自由に利用できるデジタル資源を集め、保存し、共有することにある。次世代までも視野に入れたMAHSのこの取り組みは、人文情報学において革新的なアプローチであるだけでなく、京都大学が将来、地域情報学のリーダーとして他分野やより広い研究領域の発展に貢献する可能性をも秘めている。
研究プロジェクト
ビジュアル・ドキュメンタリー・プロジェクト(VDP:Visual Documentary Project)
本研究所は2012年にVisual Documentary Project（ビジュアル・ドキュメンタリー・プロジェクト）というプロジェクトを立ち上げました。このプロジェクトの主な目的は、東南アジア地域の若手映像作家が、彼らの目をとおして見たもの、心で感じたもの、また体感したものを、ドキュメンタリー映像という形で表現するプラットフォームの提供です。
本プロジェクトでは、毎年新たなテーマを設定し、東南アジア諸国から映像作品を公募しています。応募作品から5作品を選出し、制作に当たった監督を招へいして上映会を開催することで、東南アジアの社会全体が抱える諸問題を多角的な視点で捉え、議論を深める場を提供しています。2014年度からは、国際交流基金アジアセンターも共催者として加わり、近年では京都国際映画祭（KIFF）、カンボジア国際映画祭CIFF）、ボパナ視聴覚リソースセンター（Bophana Center）と連携するなど国内外で本事業のプレゼンスを高めています。
地域情報学プロジェクト
旧地域研究統合情報センターでは、2017年に旧東南アジア研究所と統合する以前より情報学の手法を応用し、地域研究の新たな可能性を開こうとする地域情報学プロジェクトを進めてきました。その成果はデータベースやシステムツールとして構築され、本研究所ホームページから参照できますので、ぜひご利用ください。
アジア環太平洋研究推進プラットフォーム形成プロジェクト
2010年代に入り、世界の秩序は混迷の度合いを深めています。こうした無秩序化は、政治、経済、社会、文化のみならず、環境、エネルギー、疾病といった自然科学の分野にいたる様々な位相（aspects）を貫いて表出しています。特に、我が国の将来を大きく左右するアジア環太平洋地域（東アジア、東南アジア、オセアニア、南北米大陸）は、そうしたグローバル秩序変動が如実に表出している地域です。
アジア太平洋地域では、17世紀以降のヨーロッパで進展した国際関係の制度化のような現象は観察されてきませんでした。ヨーロッパでは、大国を中心とするパワーポリティクスと階層化の一方、各国の主権の平等を原則とする国際関係の制度化が進みました。アジア環太平洋地域は、中国を頂点とする朝貢体制が19世紀の帝国主義の時代に崩壊して以降、列強による支配と対立を経て、第二次世界大戦後には東西冷戦のもとで暫定的な安定状態が醸成されました。朝鮮戦争の休戦協定が今日に至るまで存続し、日本とロシアのあいだに平和条約が締結されていない状態が続いている、といったことは、そうした暫定的かつ不安定なアジア環太平洋地域の現状を象徴的に示す例です。そうした暫定的な状態は、今世紀に入り、各国の国家社会関係の変動の影響を受け、加速的に不安定化しています。20世紀の歴史的な展開をふまえつつ、今世紀の秩序の「具体的なあり方」と「構築の方向性」を指し示す総合的・学際的な研究考察への社会的要請が湧出しています。
一方、京都大学では、アジア環太平洋の個別地域・領域の専門家は数多くいるものの、この広大な領域を相互につなぐ研究者のネットワークは脆弱でした。そこで、上記の社会の要請に応える総合的かつ実効的な知見を提示しうる研究を推進するためのプラットフォームの構築をめざすのが本プロジェクトです。アジア環太平洋地域に関する課題についての研究事業を企画・実施する活動によって、関連部局のあいだの連携を強化することが当面の活動の中心です。将来的には、学内のプラットフォームを基盤として、学術と政官財―市民社会―マスメディアを繋ぐ「社会に開かれた学術ネットワーク」の構築を行いたいと考えています。
「災害対応の地域研究」プロジェクト
災害は、平常時から切り離された特別な時間・空間ではなく、その社会が平常時に抱える潜在的な課題が極端な形であらわれている状態です。したがって、災害からの復興とは、被災前の状態に戻すことではなく、被災を契機に明らかになった社会の課題に働きかけ、よりよい社会をつくることです。そのような創造的復興を可能にするためには、災害による被害を技術によって抑え込みさえすればよいと考えるのではなく、災害が発生したときに社会が柔軟に対応するという社会のレジリエンス（打たれ強さ）を高めることが大切です。また、被災社会が被災前にどのような状況にあり、どのような課題を抱えていたかを知ることも大切です。災害対応の現場では地域の事情に根差した防災や復興が求められており、地域研究の観点が不可欠です。個別の災害対応の現場における経験を結びつけ、そこから一般性と個別性を抜き出し、将来の災害対応に備えることで、災害発生時の被害をなるべく小さくするとともに、生じてしまった被害からの立ち直りを支援し、その過程を通じてよりよい社会の実現をめざすことです。「災害対応の地域研究」の意義はここにあります。
世界の国々が経済活動による結びつきを強め、国境を越えた移住者や旅行者が増えている今日、自然災害による被害は、直接の被災国に留まらず、国境を越えて及びうります。また、自然災害が起こると、国境を越えて支援が行われます。災害による被害とその対応が一国の中だけで済まなくなっている状況で、世界各地の社会に通じている地域研究の知見はますます重要性を増しています。その一方で、従来の地域研究は、特定地域の固有性を解明することに重きを置くあまり、その知見を地域や時代を越えて他の専門家に利用可能な形で提示することに十分に力を注いでこなかった側面もあります。「災害対応の地域研究」では、災害対応の現場での防災・人道支援の実務者との連携や、近年進展が著しい情報技術の利用などにより、異業種・異分野の専門家に開かれた「地域の知」の創出をめざします。
本研究所では、その前身である地域研究統合情報センター時代から、共同研究や出版、教員による研究活動など、さまざまな形で災害対応の地域研究のあり方を考え、実践してきました。2011年度からこれらの活動を統合して「災害対応の地域研究」プロジェクトとして実施しています。2015年度から2017年度までの3年間には、日本学術振興会の拠点形成事業により、人文社会学の観点から災害対応・復興に関心をもつ東南アジアの大学・研究所と共同研究を行い、災害対応研究のネットワークを形成しました。2018年度以降、ネットワークの更なる拡充をめざすとともに、災害対応の地域研究で得られた知見の災害対応以外の研究分野への適用を試みています。
関連サイト
「アジアの防災コミュニティ形成のための研究者・実務者・情報の統合型ネットワーク拠点」
●日本学術振興会(JSPS) 研究拠点形成事業 B.アジア・アフリカ学術基盤形成型：FY2015-2017
科研費プロジェクト
外部資金プロジェクト
熱帯泥炭地域社会再生に向けた国際的研究 ハブの構築と未来可能性への地域将来像の提案
●総合地球環境学研究所との連携プロジェクト
東南アジアに広く存在した熱帯泥炭湿地林は、1990年代以降、大規模なアカシアやアブラヤシの植栽を目的とする排水により、乾燥化と荒廃化が進みました。その結果、泥炭地では火災が頻発し、煙害による甚大な健康被害と地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出が起こっています。本プロジェクトは、泥炭破壊をもたらした原因を、歴史的、政治経済的、生態的に明らかにし、その解決の方策を、政府や学界、NGOさらに地域の人びとと手を携えながら模索し実践します。そのため、これら泥炭社会の歴史的、社会的、生態的特質を明らかにし、住民が積極的に泥炭地回復に参加する方策は何なのかを検討します。そして、その方策の一つとして、パルディカルチュア（再湿地化した泥炭地における農林業）を実践し、乾燥・荒廃化した泥炭地の湿地化と回復をめざします。
さらに、毎年発生している泥炭火災について、降雨―泥炭火災―煙害―健康被害の連鎖を明らかにします。また、この地域の住民が直面している、不確定な土地問題や土地紛争などの重要な問題について、社会林業など土地問題解決策を泥炭地回復プログラムと結びつけることにより解決を図ります。さらに、アブラヤシやアカシア植林拡大のもつ、地域的、政治経済的、生態的問題点、さらに日本などに輸出された後の消費にともなう問題点なども検討します。これらの過程で、環境脆弱社会の変容可能性を明らかにします。
http://www.chikyu.ac.jp/rihn/project/2017-01.html
サイクロン減災：「在地の技術」の技術移転に関する地域研究における社会実験的アプローチ
●科研費 挑戦的萌芽研究
と水田の風景（2014年12月）。本プロジェクトではこの在地の技術をイラワジデルタで試行した
2008年、サイクロンNargis がミャンマーを襲い、サイクロンや洪水への減災の備えが極めて貧弱な同国では約14 万人の死者を出しました。同じくサイクロンが常襲する隣国バングラデシュでは、「減災に関する在地の技術」が村落レベルで蓄積されていたため、被害が最小限に抑えられたと言えます。どの重要な問題について、社会林業など土地問題解決策を泥炭地回復プログラムと結びつけることにより解決を図ります。さらに、アブラヤシやアカシア植林拡大のもつ、地域的、政治経済的、生態的問題点、さらに日本などに輸出された後の消費にともなう問題点なども検討します。これらの過程で、環境脆弱社会の変容可能性を明らかにします。そこで本プロジェクトでは、サイクロン・洪水の減災に大きな効果を発揮しているバングラデシュの屋敷地をミャンマーに技術移転するという、臨地型地域研究を実施しました。地域研究と「社会実験」を融合させるというアイデアはまったく新しいものと言えましたが、ミャンマーのNGOとの協働によって、バングラデシュからの技術移転による「屋敷地」の造成を実現することができました。この成功にあたっては、バングラデシュの研究協力者による「屋敷地造成マニュアル」の作成とミャンマー現地NGOのFREDAによる現地住民との協働が実現できたことが大きいです。さらに日本人若手研究者によるミャンマー農村の植物資源の現状調査によって、造成された屋敷地の今後の利用可能性への展望も示されました。これらの成果は単に一地域での屋敷地造成を実現したことにとどまらず、ミャンマーにおける広範な「屋敷地造成」によるサイクロン減災対策の可能性を示す成果と言えます。（2018年３月終了プログラム）
https://pas.cseas.kyoto-u.ac.jp/activity/others_1/houga2829.html
JSTさくらサイエンスプラン
●日本･アジア青少年サイエンス交流事業
本研究所では、さまざまな招へいプログラムを利用して、国際交流を行っていますが、2014年度からは、JSTさくらサイエンス交流事業を利用して東南アジア諸国の若手育成を目的とした短期招へいプログラムを実施しています。JSTさくらサイエンスプランによる受け入れ実績は、2014年度はラオス、カンボジア、ベトナムの3回、2015年度はタイ、インドシナ3国の2回、2016年度はミャンマー、タイの2回、2017年度はマレーシア、2018年度はフィリピンの計9回、94名を数えます。
https://sakura.cseas.kyoto-u.ac.jp/
農山村学生実習のための「丹後アジア研修拠点」形成事業
●京都府１（ひと）まち１（ひと）キャンパス事業：2016-2019
「１（ひと）まち１（ひと）キャンパス事業（大学・地域連携プロジェクト支援）」は、大学などが京都府の市町村をフィールドとして取り組む授業や研究活動を支援する京都府の事業です。市町村と大学などの協力により、学生達が京都府全域をキャンパスとして地域社会の中で学ぶという経験を通し、地域を知り地域に貢献する人材へと育てることを目的とするものです。実践型地域研究推進室では2016年度より本事業の支援を受け、宮津市において、「丹後アジア研修拠点」の形成事業を行っています。
過疎・農業離れ問題が顕著な地域である宮津市では、地元の農村環境や資源を活用した地域再生事業が行われてきました。本研究活動事業は、過疎化・若者の農業離れが進むブータン、ミャンマー、バングラデシュなどアジア諸国の大学やNGO等から招へいする教員、学生、関係者らと京都大学を中心とする学生達が「参加型農村調査」を実習することにより、国際的視野で過疎・農業離れの諸問題を捉え、問題の克服に向けた取り組みを地元住民との協働によって学ぼうというものです。
活動報告のワークショップを開催し、アジアのグローバル問題として過疎・農業離れとその克服の意識化を図りながら、４年の事業期間（2016～19年度）を通じて、地元住民との協働活動に学ぶ農山村実習の「丹後アジア拠点形成」を実現することをめざしています。
https://pas.cseas.kyoto-u.ac.jp/activity/others_1/campus.html
ユニット活動
学内ユニット
データサイエンスで切り拓く総合地域研究ユニット
本ユニットは、汎ディシプリン的な立場から地域を総体的に理解することを目標とする地域研究と、近年のデータサイエンスの発展のなかで汎ディシプリン的な有用性を発揮するに至った情報学の融合を基盤として、そこに各ディシプリンのアプローチを参画させることで、現代の社会的課題の理解の再構築を試みる「データサイエンスを基盤とする総合地域研究」の展開をめざしている。
旧「学知創成ユニット」が推進してきた地域情報学＝知識のデジタル化を通じた共有・統合化の成果を基盤として、国内ないしアジア・太平洋地域における政治・経済・社会の設計に関わるシミュレーション、リスク評価、政策効果評価の課題に取り組んでいる。自然科学・人文社会科学のさまざまなディシプリンが参画し、共同研究や対話が試みられている。
https://ku-dasu.cseas.kyoto-u.ac.jp/
熱帯林保全と社会的持続性研究推進ユニット
平成28年12月に設立された「熱帯林保全と社会的持続性研究推進ユニット」（以下、熱帯林ユニット）は、熱帯林生態系とそれに大きく依存する人間社会を対象とする研究者間での越境型の共同研究を促進し、気候変動対策や持続可能な開発目標に関わる協力体制を構築することを目的に、京都大学の10部局の研究者を構成員として設立されました。
同ユニットでは、国際林業研究センター，国際アグロフォレストリー研究センターなどの国際研究機関､大学などと連携を図りながら，京都大学の幅広い熱帯林に関連する研究の国際的な認知度を上げるとともに，昨年合意された国連気候変動枠組み条約のパリ協定、2030年までの国際目標として国連で採択された持続可能な開発目標（SDGs）の達成に資する研究教育を進めます。熱帯林を有効に利用しながら保全をはかり社会の持続的発展につながり、気候変動の影響の緩和適応において熱帯林の果たしてきた役割を明らかにするなかで、統合的、越境型、実践研究の確立を図ることを目的にする。パリ合意のもと、2020年以降、様々な熱帯林保全修復、気候変動への緩和適用策の完全実施に向けた準備段階に進むため、本ユニットでは、それらの活動に携わるフィールドでの実践を中心とした地域の熱帯林保全修復の即戦力となるプロフェッショナル人材の育成に注力します。
https://ku-tree.cseas.kyoto-u.ac.jp/
グローバル生存基盤展開ユニット
本ユニットは、2006年に設立され、分野横断型の研究を展開してきた「生存基盤科学研究ユニット」が発展したもので、本学の７部局（化学研究所、防災研究所、エネルギー理工学研究所、生存圏研究所、東南アジア地域研究研究所、地球環境学堂・学舎、経済研究所）が参画しています。
現在、非持続的な形で森林伐採、天然資源開発が行われ、地球温暖化が進行するなど、深刻な環境問題が地球規模で進行し、社会的問題のみならず深刻な国際問題も誘発しています。この問題に対応する上で、自然環境、生物圏、人間社会と文明、人間個人、そして物質一般、そのすべてが固有の「寿命」をもつことが、重要な鍵となります。人類が活動を行う限り資源の消費と環境変化（劣化）は避けられないという認識の下で、自然環境、生命、人間社会、物質それぞれの寿命に応じた対応策を統合的かつ整合的に計画・遂行する必要があります。
本ユニットでは、自然環境、人間社会、生命、物質の各分野における先端研究を推進してきた上記７部局の研究者が、分野横断的な共同研究を通じて、それぞれが対象とする系の寿命がどのような因子で決まっているのかを明らかにし、さらに、対象系の寿命の相対評価（人類のタイムスケールにおける自然環境、物質などの脆弱さの評価）という視点を踏まえて研究成果を統合することで、生存基盤構築の方策を提示しようとしています。
終了プロジェクト
学知創生ユニット
●京都大学研究連携基盤 – 未踏科学研究ユニット：FY2015-2019
https://www.kurca.kyoto-u.ac.jp/researchunits/1st#h.ywraz8q150w9
日ASEAN協働による超学際生存基盤研究の推進
●京都大学機能強化経費事業：FY2016-2021
https://japan-asean.cseas.kyoto-u.ac.jp/
CORE to CORE Program:新興ASEAN諸国の移行期正義と包括的経済発展に関する研究交流
●日本学術振興会(JSPS) 研究拠点形成事業 B.アジア・アフリカ学術基盤形成型：FY2015-2017
http://coretocore.cseas.kyoto-u.ac.jp/
CORE to CORE Program：アジアの防災コミュニティ形成のための研究者・実務者・情報の統合型ネットワーク拠点
●日本学術振興会(JSPS) 研究拠点形成事業 B.アジア・アフリカ学術基盤形成型：FY2015-2017
http://bosai.cias.kyoto-u.ac.jp/
世界の成長と共存を目指す革新的生存基盤研究のための日本・アセアン協働強化
●頭脳循環を加速する戦略的国際研究ネットワーク推進プログラム：FY2014-2016
http://brain-asean.cseas.kyoto-u.ac.jp/
ミャンマーのサイクロン・洪水災害の減災プログラム
●研究大学強化促進事業 学際・国際・人際融合事業「知の越境」融合チーム研究プログラム―SPIRITS―：FY2014-2015
http://www-archive.cseas.kyoto-u.ac.jp/brahmaputra/
アジア・アフリカの持続型生存基盤研究のためのグローバル研究プラットフォーム構築
●頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム：FY2012-2014
http://brain.cseas.kyoto-u.ac.jp/
東南アジアにおける持続型生存基盤研究
●特別経費事業 ライフとグリーンを基軸とする持続型社会発展研究のアジア展開：FY2011-2016
http://sea-sh.cseas.kyoto-u.ac.jp/
グローバル時代における文明共生：東南アジア社会発展モデルの構築
●アジア研究教育拠点事業：FY2009-2014
http://www-archive.cseas.kyoto-u.ac.jp/asiancore/index_ja.html
生存基盤持続型の発展を目指す地域研究拠点
●グローバルCOEプログラム 国際的に卓越した教育研究拠点形成のための重点的支援：FY2007-2011
http://www.humanosphere.cseas.kyoto-u.ac.jp/